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GCOEプログラム 若手研究者メンバーリスト

 

■ 平成19年度~22年度
佐藤孝宏(特定助教)(平成19年度~)
研究分野:南インド・稲作限界地における人工社会モデルの構築
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  これまで、シリア北部のコムギ栽培における灌漑モデル構築・東南アジア大陸部の農業統計データベース構築・同地域における稲作の時空間変容分析など、主として農学的視点から研究を進めてきた。本プロジェクトにおいては、南インドの稲作限界地を対象に、水資源利用の歴史的変容過程を明らかにするとともに、同地域の生存基盤持続型発展経路の構築のため、将来の気候変動予測も包括した人工社会モデルを構築する。
   
西真如(特定助教)(平成19年度~) 個人ページ>>
研究分野:文化人類学、開発研究
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  これまでエチオピアのグラゲ県をおもなフィールドとして、住民組織の活動に関する調査を実施し、地域住民を主体とする開発資金の配分と、地域社会の民主化の可能性について研究してきた。このプロジェクトでは、同県におけるHIV予防運動や、感染者のエンパワーメントといった問題を取り上げ、感染症のリスクに直面する地域社会の住民が、彼ら自身の生存基盤をどのように確保しようとしているのか考えたい。
   
藤田素子(特定研究員)(平成20年度~) 個人ページ>>
研究分野:鳥類生態学、物質循環、保全生態学
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  私は、鳥類が森林生態系の物質循環にどのような役割を持っているのかに興味をもっている。これまでは都市域分断林という人為的な影響の強い環境で、都市化によって増加したカラス類などの鳥類が、排泄物由来のNPを住宅地から森林へと運搬していることを明らかにした。今後は生物多様性が保たれることの意義を、物質循環の側面から考えてみたい。特に、熱帯地域は人為的な環境の改変により生物多様性の減少が顕著であるが、そのことがどう物質循環に影響するかについて研究していきたい。
   
和田泰三(特定研究員)(平成20年度~)
研究分野:フィールド医学、老年医学、疫学
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  これまでに高知、京都、北海道、などの農村部に居住する高齢者を対象に、メンタルヘルスを含めた医学的実態を明らかにし、それらをベースに、東南アジアの高齢者を地域間比較の目でとらえ直す研究を展開してきた。Quality of life(QOL)という概念は人類全体に本質的な問題であるが、文化的・宗教的背景がQOLに与える影響はあきらかでない。生きる意味・生活の質(QOL)と同時に、End of lifeの多様性、個々人の尊厳ある死についても、医療の立場から実践的に考究したい。
   
佐藤史郎(特定研究員)(平成22年度~)
研究分野:国際関係論、安全保障論
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  私は、いかに核軍縮・不拡散を推し進めることができるのか、とくに核の使用とその威嚇を規制する措置に注目して、研究しています。また、アジア・アフリカの視点から、国際関係論の方法論を再考しています。この再考を通じて、世界をよりよく理解・説明できるよう、グローバルな地域研究/リージョナルな国際関係論(非西洋的国際関係論)の確立を目指しています。本プロジェクトでは、国際関係論の知見をもって、持続型生存基盤パラダイムの理論構築に貢献したいと考えています。
   
蓮田隆志(研究員)(平成22年度~)
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平井將公(研究員)(平成22年度~)
研究分野:社会生態動態論 エスノサイエンス
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  私はこれまで、人口稠密な社会を保持してきたセネガルのセレール社会を対象として、生態資源の生物学的特性やそれに対する人びとの理解のあり方、利用技術、また、それが発揮される土壌としての共同体内の社会関係、資源利用をめぐる権利・交渉について考察してきた。本プロジェクトでは、地域の植生と人間活動との相互関係について主として生態史的観点から実証的な研究を実施し、より建設的な研究視座となりうる生命圏と人間圏の接合点を模索したい。
   
舟橋健太(研究員)(平成22年度~)
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増田和也(研究員)(平成22年度~)
研究分野:環境人類学、村落社会史
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市場化・近代化が周縁域にまで拡大するなかで、地域の人びとはどのようにして自らの暮らしをつくり出そうとしているのか。これまで私は、インドネシア・リアウ州の焼畑社会を対象として、森林利用についての技術や知識、資源の分配をめぐって様々なエージェントの間で展開されてきた交渉の過程と論理を明らかにしてきた。本プロジェクトでは、新しいバイオマス再生産の手法が外部主導で進む今日的状況のなかで、在来知を持続性と経済性の双方から評価しながら、地域社会に根ざした生存基盤の構築について考えていきたい。
   
山口哲由(研究員)(平成22年度~)
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渡邊一生(研究員)(平成22年度~)
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■ 平成19~21年度 若手研究者の異動
遠藤環(G-COE ポスドク研究員)(平成19年度雇用)
研究分野:地域経済学(都市論)、開発経済学、地域研究

※ 平成20年4月から埼玉大学(経済学部・常勤講師・アジア経済論担当)に
就職されました。
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  2007年10月より研究員として着任することになりました。現在まで、東南アジア、特にタイにおける都市の発展と開発の問題を、地域経済学(都市論)、開発経済学、地域研究の視点から研究してきました。特に、インフォーマル経済のダイナミズムや都市下層民の労働と生活に注目しています。2008年には世界の都市人口は農村人口を上回ると言われています。本プロジェクトでは、生存基盤持続型の発展モデルにおける発展途上地域の都市の機能と役割、そして実態を明らかにしたいと考えています。
   

生方史数(特定助教)(平成19年度雇用)
研究分野:資源経済学、環境と開発

 平成21年9月から岡山大学大学院環境学研究科(准教授)に
 就職されました。

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  私はこれまで、1)パルプ産業とその原料調達に関する研究、2)住民による天然資源管理制度の生成過程に関する研究、の2つを、主にタイにおいて行ってきた。これからは、フィールドを他国にも拡大しつつ、これらを多様なアクターの関係性による制度生成のプロセスとして統一的に理解し、環境ガバナンスに関連するローカルな制度の創出及びパフォーマンスにどのような影響を与えるのか、また、一連のプロセスにおいて、没地域的な普遍性と地域の特殊性がどう作用しているのかを研究していきたいと考えている。
   

甲山治(特定助教)(平成20年度雇用)
研究分野:水文学、土木工学

※ 平成21年4月から京都大学東南アジア研究所(准教授)に
就職されました。

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  バックグラウンドとしては水文学および土木工学で、これまでに中国淮河流域や中央アジア・アラル海流域における水・熱循環のモデル化に取り組んできました陸面が水・熱循環に与える影響は現業の気象予報にも重要であり、気候変動においても重要な役割を果たします。水と熱の動きを理解するためにはコンピューターシミュレーションだけでなく、地域住民の生活を深く知る必要があります。今後は様々なデータをうまく統合し、実際に有用な情報として発信していきたいと思います。
   

木村周平(特定助教)(平成20年度雇用)
研究分野:文化人類学、科学技術社会論

平成22年4月から富士常葉大学 社会環境学部社会環境学科 准教授に
 就職されました。

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  私は現在まで、トルコ共和国のイスタンブル市周辺を主なフィールドに、自然災害の問題を自然と文化の相互作用の場として位置づけ、文化人類学的な立場から住民組織や行政、地震観測などの災害に関わる場とそこにおける人々の活動について研究してきました。このプロジェクトではやはりトルコの災害を中心的な研究対象とし、人々の災害リスクに関する意識や知識に注目し、それを日常生活との関わりから捉えていくことで、社会の持続可能性という問題について考えていこうと思っています。
   

小林祥子(特定研究員)(平成20年度雇用)
研究分野:環境科学

平成21年12月から立命館アジア太平洋大学 助教に就職されました。

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  専門分野は、人工衛星データとGIS(地理情報システム)を用いた「環境解析」です。衛星データは、地表(反射率・蒸発量・土地被覆)の情報のみならず、水域(水質・海面温度)、気圏(成層圏オゾン)におよぶ多様なデータ提供するもので、環境モニタリングには必要不可欠な存在です。 この有益な情報を有する人工衛星データの、地球・大陸規模、および地域的スケールでの時空間解析を研究の主軸としながら、衛星データに限らず、さまざまなデータ(地上観測データ・現場調査データ・航空写真・各種統計データ等)をGIS上で統合的に解析することにより、環境の時空間的な把握、環境モニタリング、環境影響評価など、環境をキーワードとした学際的研究を推進できるよう努めていきます。
   

孫暁剛(特定研究員)(平成20年度雇用) 個人ページ>>
研究分野:生態人類学、環境人類学、遊牧民研究

平成22年1月から筑波大学大学院生命環境科学研究科 助教に就職されました。

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  これまで、現代アフリカにおける遊牧という生業文化の持続性とその動態を、生態と社会の両面から明らかにすることを目的として、主としてケニアのレンディーレ社会を対象とする研究に従事してきた。本プロジェクトにおいては、アフリカやアジアの遊牧諸社会における資源の所有・利用・管理・分配のあり方や、自然災害に対する互酬的なセーフティネットとその変化に焦点をあてた比較研究を展開し、グローバル社会における遊牧生業の持続可能性について考えたい。
   

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