生存基盤科学研究ユニット 第6回学際交流ワークショップ（2007/12/13）
第6回学際交流ワークショップ日 時：2007年12月13日（木）
場 所：生存基盤科学研究ユニットオフィス （宇治地区総合研究実験棟502-504）
主 催：生存基盤科学研究ユニット
| 発表者 | 講演タイトル |
| 林 春男 (防災研研究所・教授) |
化学物質および生物病原体を対象にした |
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林 泰一 |
更新予定 |
| 長洞 記嘉 (生存基盤科学研究ユニット・助教) |
持続可能社会の基盤構築に資する機能性新物質の開発 |
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生存基盤科学研究ユニット 第5回学際交流ワークショップ（2007/11/29）
第5回学際交流ワークショップ -持続可能な社会実現のための生存基盤科学技術開発-日 時：2007年11月29日（木） 13：00～17：30
場 所：生存基盤科学研究ユニットオフィス （宇治地区総合研究実験棟502-504）
テーマ：持続可能な社会実現のための生存基盤科学技術開発
主 催：生存基盤科学研究ユニット
コーディネーター：森井孝教授
| 発表者 | 講演タイトル |
| 大垣 英明 (エネルギー理工学研究所・准教授) |
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鈴木 義和 |
ヨーロッパでの新エネルギー開発に関する |
| 森井 孝 (エネルギー理工学研究所・教授) |
ケミカルバイオロジーによる診断基礎技術創成 |
| 亀井 敬史 (生存基盤科学研究ユニット・助教) |
生存基盤科学構築におけるエネルギー研究のアプローチ |
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生存基盤科学研究ユニット 第4回学際交流ワークショップ（2007/11/02）
日 時： 2007年11月2日（金）13：30－17：00
場 所： 生存基盤科学研究ユニットオフィス （宇治地区総合研究実験棟5F）
テーマ： 持続可能な社会実現のための化学・バイオ技術開発
主 催： 生存基盤科学研究ユニット
コーディネーター： 中村 正治 教授
| プログラム | 講演タイトル | |
| 青山 卓史 | （化学研究所・准教授） | リン酸吸収のための根毛形態 |
| 矢崎 一史 | （生存圏研究所・教授） | 植物揮発性成分の植物にとっての生理的意義と人間社会での活用ポテンシャル |
| 中村 正治 | （化学研究所・教授） | 化学資源活用の為の有機合成反応の開発 |
| 二木 史朗 | （化学研究所・教授） | 生存基盤バイオ技術としての高効率的細胞導入法の開発 |
京大化学研究所教授の中村先生のコーディネートの下、分子生物学・遺伝子工学及び化学工学的視点から以下の4つの発表があった。
1. 青山卓史 （化学研・准教授） リン酸吸収のための根毛形態
2. 矢崎一史 （生存研・教授） 植物揮発性成分の植物にとっての生理学的意義と人間社会での活用ポテンシャル
3. 中村正治 （化学研・教授） 化学資源活用の為の有機合成反応の開発
4. 二木史朗 （化学研・教授） 生存基盤バイオ技術としての高効率的細胞導入法の開発
生存研の矢崎先生は、産業造林樹種として熱帯に導入されているアカシア・マンギウムやユーカリが生合成する、イソプレンという揮発性有機化合物を中心に発表をされた。大気中に放出されたイソプレンは、温室効果ガスの1つであるメタンの濃度を間接的に増加させる。この点から、CO2吸収を介して地球温暖化に効果があるとされる、早生樹の大規模植林に疑問を投げかけた。
化学研の中村先生は、現代の化学工業が化石燃料・希少金属に材料として依存している状況について説明され、バイオ材料やユニバーサルメタル（地球上に比較的多く存在している金属）を基盤とした未来の化学工業の可能性について、内外の研究成果もまじえて発表された。
地球温暖化のようなグローバルな環境問題に対応すべく、様々な国際的な枠組みが整備・実行されつつあるが、分子生物学・化学工学といったミクロな視点から再検討すると、現在導入されている技術・制度の新たな問題点が浮かび上がる。生存基盤持続型の発展を支える技術・制度を考える際には、様々なスケールから総合的に検討することが必要であろう。
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生存基盤科学研究ユニット 第2回学際交流ワークショップ（2007/09/21）
日 時： 2007年9月21日（金）13：00－17：30
場 所： 生存基盤科学研究ユニットオフィス （宇治地区総合研究実験棟502-504）
テーマ： 地域研究と生存基盤科学の融合
主 催： 生存基盤科学研究ユニット
コーディネーター： 大村 善治 教授
| 【プログラム】 | ||
| 13：00-13：10 | はじめに | |
| 13：10-14：00 | 「マルチハザード社会の安全・安心を守るためのGISの活用方法」 浦川 豪（ユニット助教） |
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| 14：00-14：50 | 「開発事業が山地生存基盤の持続性に与える影響 -東南アジア大陸山地部を対象として-」 河野 泰之（東南研・教授） |
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| 14：50-15：10 | 休 憩 | |
| 15：10-16：00 | 「地下構造と自然・社会・人間生態を結合する地域情報学の発展 -東南アジアの都市地域を対象にして-」 柴山 守（東南研・教授）・米澤 剛（代理）（東南研） |
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| 16：00-16：50 | 「生存圏シミュレーションのためのデータベース構築 -地球温暖化問題への取り組み-」 大村 善治（生存圏・教授） |
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| 16：50-17-20 | 総合討議 | |
| 17：20-17：30 | 総合評価（ユニット長 井合 進） | |
活動の記録：
本グローバルCOEプログラムでは、アジア・アフリカ地域における持続型生存基盤を実現するための技術や制度を100年という時間単位で構想するた めに、GIS（地理情報システム）をベースとする生存基盤データベースを構築する。本ワークショップでは、昨年度から生存基盤科学研究ユニットにおいて実 施してきた４つの研究プロジェクト、すなわち｢マルチハザード社会の安全・安心を守るためのGISの活用方策｣、「山地生態資源の持続的利用のための技術 融合と制度設計 －東南アジアを中心として－」、「地下構造と自然･社会･人間生態を結合する地域情報学の展開 ―東南アジアの都市地域を対象にして －」、「生存圏シミュレーションのためのデータベース構築」のこれまでの研究成果の報告に基づいて、このデータベースが備えるべき内容やデータベースの分 析により得られるであろう成果について検討した。
それぞれの地域における生存基盤に関するデータベースを構築することは、とりわけ大規模災害などの緊急時にその被災状況や復興状況を地理情報として 即座に提供する基盤となる。すなわち生存基盤データベースそのものが、地域社会の持続性の強化に貢献する。いっぽう、持続型生存基盤を構想するための地域 単位、すなわち生存基盤からみた地域区分を明らかにするために、生存基盤の現状をデータベース化する必要があるという指摘もあった。持続型生存基盤の概念 は時間･空間的な広がりを持っている。参加したメンバーがこの概念を共有するためにも、本ワークショップは有意義なものであったといえよう。
今後は、持続型生存基盤を構想するうえで鍵となる技術発展の経路や生存基盤の特質に焦点を絞って、生存基盤データベースの構造や構成要素をさらに明確にする必要があるものと考えられる。
(文責 佐藤）
生存基盤科学研究ユニット 第1回学際交流ワークショップ （2007/07/31）
場 所： 生存基盤科学研究ユニットオフィス （宇治地区総合研究実験棟502-504）
第1回 学際交流ワークショップ
ーバイオエタノール生産拠点としての東南アジア人工林展望－
テーマ：バイオエタノール生産拠点としての東南アジア人工林展望
主 催：生存基盤科学研究ユニット
コーディネーター：林隆久准教授
| 【プログラム】 | ||
| 13：00-13：10 | はじめに | |
| 13：10-14：00 | 「エネルギー作物の育種に向けた植物細胞壁の合成制御」 鈴木 史朗（ユニット助教） |
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| 14：00-14：50 | 「バイオリファイナリーのためのリグノセルロース糖化発酵プロセス」 渡辺 隆司（生存圏・教授） |
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| 14：50-15：10 | 休 憩 | |
| 15：10-16：00 | 「バイオエタノール生産のための林木育種」 林 隆久（生存圏・准教授） |
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| 16：00-16：50 | 「エネルギー生産に適したリグノセルロースバイオマスの分子育種に対する研究基盤構築」 梅澤 俊明（生存圏・教授） |
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| 16：50-17-20 | 総合討議 | |
| 17：20-17：30 | 総合評価（ユニット長 井合 進） | |
活動の記録：
本グローバルＣＯＥのメンバーでもある林隆久先生がコーディネートされたワークショップ。東南アジアの人工林がバイオエタノールの生産拠点として有望ではないかという問題意識の下に、分子生物学などを使ったさまざまな育種の可能性をめぐって4本の報告があった。
現在バイオエタノール原料として利用されている植物バイオマスは、トウモロコシやサトウキビが中心だが、それらは食 糧・飼料用のものと競合するので、木材 などのセルロース系エタノールの安価な生産が求められている。日本国内の原料とともに、東南アジアの人工林、とくにアカシア林を、パルプ生産のための体制 からエタノール生産に転換させる可能性があり、そのための技術開発が必要だとのことであった。
渡 辺隆司先生は、アメリカの化学工業が、石油リファイナリーに代わって、「バイオリファイナリー」と呼ばれる新しい基幹産業の発展を目指して、巨大な開発投 資を行っている状況を報告された。カーボンニュートラルな資源であるバイオマスから化学品、燃料、エネルギーを体系的に生産する、21世紀の基幹産業とな る可能性を秘めており、日本も東南アジアを含むアジア大のネットワークを形成する必要があるとのことであった。
（文責 杉原）